国内では、国としての指針（あるいはガイドライン）として正式に策定されたものはありませんが、厚生労働省が2016年3月に「がん原性指針」の対象物質に追加した特定の多層カーボンナノチューブ（がんその他の重度の健康障害を労働者に生ずるおそれのあるものとして厚生労働省労働基準局長が定めるもの）の作業環境測定の方法としては、炭素分析法と高速液体クロマトグラフ分析法が挙げられています。
また、NEDOプロジェクトの成果として、カーボンナノチューブやグラフェン等のナノ炭素材料の計測方法として、以下の手引きが公開されています。
・ナノ炭素材料（カーボンナノチューブ、グラフェン）の排出・暴露評価の手引き（2017.2初版）
ナノ炭素材料の飛散粒子及びナノ炭素材料と母材の混合物からなる粒子の現実的な排出・暴露管理方法の例や、具体的な計測事例（計測法の検証、現場調査、模擬排出試験）を紹介しています。暴露評価の方法としては、例えば年に数回、正確な「CNT定量分析」を実施し、日常的なチェックは簡易な「小型・簡易なエアロゾル計測器」で行うというような状況に応じた使い分けが有効ではないかと記載されています。
現時点では「ナノ材料」に特化した作業者暴露環境等に関する国内規制は存在しませんが、ナノ材料は粉塵障害防止規則（粉じん則）により規制されます。ナノ特有の危険有害性に関しては未知な部分も多く、下記も参考にして慎重に運用されることをお勧めします。
